6.現代:二つのインパクトを超えて(教科書P.140〜149)
【参考】サードインパクトにおける損失に関する調査結果について
サードインパクトにおける人的物的損失は、セカンドインパクトに比べれば
遙かに少ないと予想されるが、我が国においては特に爆心地が箱根であった事も
あって、それでも相当の損害があったと推定されている。
損失の規模を算定する事には困難だが、ここではその概観についてまとめてみた。
1.爆発及び爆心地について
サードインパクトに伴って発生した爆発の爆心地は、
北緯35度11分・東経139度0分付近と推定されている。
一連の爆発に伴い、新芦ノ湖は相模灘と繋がり、最大で水深二千メートルの
三日月状の湾を形成した。 (→図1)
さらに、湾の最深部より半径15キロメートル内の鉄筋コンクリートの
建造物が倒壊、半径30キロメートル以内の一般家屋が全壊し、
半径50キロメートル以内の60%の一般家屋が全半壊した。
実際には、爆発に伴って発生した衝撃波の広がりは地形の影響を大きく受け、
三島・沼津・富士市方面においては前述の範囲にわたって被害が
認められたものの、小田原方面においてはあまり被害は見られない。 (→図2)
2.地軸変化・粉塵による気候変動
最大高度約30万メートルにまで昇ったエアロゾルは、現在も
成層圏を中心に滞留しており、今日の世界的な平均気温低下の
要因となっている。粉塵による気候変動の規模は、平成21年の
有珠山大噴火によるものの約20倍程度と考えられている。 (→図4)
さらに、爆発による衝撃によって地軸の大きな変動が見られ、
セカンドインパクトによって大きく変動した地軸は、これよって
西暦1800年頃の地軸の傾きに酷似した状態に補正された。
この地軸の『正常化』によって20世紀以前の世界気候が完全に回復するかは
現在の所不明であるが、我が国においては徐々に四季が戻りつつあると
されている。
3.物的損害
第一項で述べた爆発に伴う広い範囲の損壊に加え、「空白の一週間」の間に
全国で発生した火災・事故・暴動・略奪及び各種管理不十分等の影響に
よって我が国で発生した損害は、金額にして200兆新円を超えると
言われている(補足:この数字は、他の先進国のGDP相対損失率と
比較して約1.5倍)。特に、爆発による損失には壊滅的なものがあり、
該当地域総資産の70%以上が失われたと考えられている。
さらに、ネルフ本部の壊滅・エヴァンゲリオン11体の喪失等を
考慮に入れると、その損害額は600兆新円を超えるものと推測される。
このほか、地軸変動・寒冷化がこれから各産業に与える影響には、
計り知れないものがある。
4.人的損害
サードインパクトにおける人的損失の大きな特徴は、『補完』によって
LCL化したまま戻らない人間が出現したという事である。
餓死・事故死したもの以外に、日本全体で約二百万人、総人口の3%が失われた。
また、内務省の素早い対応にも関わらず、約四万人が餓死・事故死し、全国で
二万人以上が殺人事件によって死亡。七万人以上が傷害・暴行などの被害に
遭ったと推測されている。
なお、LCLより人間が復帰する現象は、旧第三新東京をはじめとする
世界各所で現在でも見られ、最終的にはLCL化によって失われた
全ての人間が復帰するとする学説も存在する。(→図5)
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